ムクドリの駆除方法/騒音問題には騒音で対策!巣の撤去が面倒?

ムクドリの人間に対する被害が年々高まっています。

 

ムクドリの天敵であるカラスが減少したため、カラスと入れ替わる形になったのが増えた理由のようです。

 

そして、騒音、悪臭などの被害が拡大しているにもにもかかわらず、個人でムクドリを勝手に処分してはいけないというルールがあるため、私たちとしては悩ましい限りです。

 

とゆーわけで、

 

  • ムクドリの駆除で、個人ができる対策

 

についてまとめました。

ムクドリ 駆除 巣 撤去hokasitokara

画像引用元
http://www.digital-dictionary.net/wildbird/wb_7_002.html

ムクドリの駆除は個人では難しい?

まず確認しておかなければいけないことは、

 

ムクドリは鳥獣保護法の保護対象となるため、個人が勝手に捕獲・処分することはできません。

(ちなみにコウモリも同じように保護対象となっています➔コウモリの駆除方法(リンク))

 

捕獲となると、自治体の許可が必要になります。

 

なので、通常は専門業者に依頼して駆除することになります。

 

とはいえ、外部の手を借りると、費用がかかってしまうので、ある程度は個人で対策をしたいところです。

個人でもできる対策

前述のように、ムクドリを個人で捕獲・処分することは法律で禁じられています。

 

では何もできないかといえば、そんなこともなく、個人でも以下のようなアプローチをとれます。

  • 威嚇音を鳴らして追い払う
  • ムクドリを嫌がるモノを配置する
  • 巣を撤去する

威嚇音を鳴らして追い払う

ムクドリの対策として「それなりに」効果があるとされている対策は、ムクドリの住処近くで、ムクドリにとって騒音となるような音を流すことです。

 

ムクドリにとって騒音となる音とは、同じ鳥類であるタカなどが捕まった時に出す鳴き声、つまり鳥にとっての悲鳴といえるような音のことです。

 

このダミー音を流すことによって、ムクドリも「あ、やばい、俺らも捕まるかも!」と勘違いしてくれます。つまりムクドリを遠ざける効果があるというわけです。

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しかし、この対策を施しても、ムクドリも慣れてしまって効かなくなったり、あるいはすぐ近くの場所に移動するだけだったりと、抜本的な対策にはならないことが多いようです。

 

「それなりの」効果としたのは、そういった理由です。

 

ただ、個人宅レベルの問題であれば、すぐ近くに場所を住処を移動してくれるだけでも助かるので、騒音機械を購入してトライしてみるのもいいかもしれません。

ムクドリが嫌がるモノを配置す

仮に、騒音装置などを使用して、ムクドリを追い払うことに成功したとしても、まだ問題は残ります。

 

なぜなら、ムクドリに限らず、鳥という生き物は、一度住処として決めた場所は中々変えようとしない習性があるからです。

 

一時的に追いやることに成功したと思っても、また再び戻ってきて、同じように巣を作り、同じようにあなたの自宅を住処にする可能性があります。

 

であるからして、自宅をムクドリの害から完全に守るためには、ムクドリを追いやるだけではダメで、再び自宅に寄りつかせないような対策が必要になります。

 

具体的な方法として考えられるのは、ムクドリが巣を作りそうな場所近くに、ムクドリが嫌がりそうなモノを配置するということです。

 

ムクドリが嫌がるモノとしては、ムクドリの天敵である生き物(カラス、タカ、ふくろうなど)の剥製や置物が考えられます。

巣を撤去する

ムクドリの捕獲・処分は認められていないものの、巣を撤去すること自体は個人でも認められています。

 

なので、個人宅であっても問題がそこまで深刻でない場合は、とりあえずムクドリの子が巣立つのを待って、残った巣のみを撤去するという方法をとる家庭が多いようです。

 

子が巣立つ前に、巣を撤去してしまうのはどうしても感情的に抵抗が生じてしまうので、それが理由でしょう。

 

ただ、残った巣は悪臭を放つし、ダニも大量に住み着いている可能性が高いです。

 

巣立ちを終えたら、そのまま放置しないで、面倒がらず早々に巣を撤去してしまうのがいいでしょう。

ムクドリの駆除方法まとめ

このように、ムクドリの駆除については、法律の規制も関係していることから、個人ではできることがある程度限られます。

 

そして、個人で対策をする場合は、

 

  • ムクドリを追いやる(あるいは巣立つのを待つ)
  • ムクドリを元の場所に近づけさせない

 

といった2段階で行うのが望ましいということを押さえておきましょう。

 

ムクドリの被害は年々深刻なものとなっており、規模によっては個人での対策が難しい面もあるのが事実です。その場合は、専門業者に依頼するか、あるいは自治体に問い合わせることをオススメします。

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